去年後半に、中国は武漢から発生した新型コロナウィルスですが、当初の予想を遙かに超えて１年間も世界中に悪影響を与え続けましたね。
ちょっと冷静に振り返ってみると、スポーツジムがエグいほど感染すると言われたけれど、実際はトレーニング終わったあとにロッカールームでおばさん数名が唾飛ばしながらギャーギャー騒いだ結果、そのおばさん集団がクラスター化しただけだったり、院内感染だ〜と騒いでみたら、感染してるのが認知症で色々とコントロールできない人たちだったりと「それ、数字に入れたらおかしなことにならへん？」と思うような部分もあります。
ただまあ、今日本の施策にケチをつけても仕方ない、と僕は思うんです。
例えばコロナ禍のせいで内閣支持率落ちるとか、都道府県知事をたたくとか、なんかそれは違うぞと。
いや、そりゃ僕も言いたいことむっちゃありますよ。
８割おじさんは色々反論してるけどやっぱおかしいよね、とか山中教授どないしてん、とか。
PCR検査の精度問題無視なの？とか。（今、インフル罹患者極端に少ないのは、インフル罹患者の多くが新型コロナと診断されてる可能性有りです）
自宅療養ゼロ方針の市町村なんて、あえて医療崩壊選んでるようなもんやんけ、とかね。
でもまあ、議論しても生産性がないんです。
そもそも発端は中国のはず。
もちろん、その後の対応の不満はあるでしょうが、そもそも中国がこんなウィルス出しさえしなけりゃ、今頃東京オリンピックも開催されてたでしょうし、この時期なら楽しく忘年会もできていたはずなんです。
みんなそこをはき違えないように、そして、マスクするしないで日本人同士争わないようにしてほしい、そのエネルギーは中国への何か対抗に向けてほしいなと思う次第であります。
さてでは本題です。
実は感染者と何度も接触しているかも
新型コロナ、罹患した場合の８割が軽症です。５％、すなわち０．５割の人たちが人工心肺のお世話になる、という確率です。
ただ、新型コロナの場合は、軽症者は発熱だけで済んでしまうし、保健所に連絡したり病院に行ってしまって新型コロナだと診断されたら色々面倒だからと、自宅療養で治っちゃう人もたくさんいることでしょう。
そう考えると、無症状も含めた〝感染者数〟は出ているデータよりも多いでしょうし〝罹患者数〟ももっと多いはずです。これら分母の数が大きくなるということは、人工心肺のお世話になる確率はもっと下がりますし、軽症率はもっと上がるでしょう。もちろん死亡率も今よりもっと下がります。それらの数字が的確に出せるなら、いつまでも新型コロナを２類にてはいないでしょうが、正しいデータはなかなか出せないものです。
さて、まあいわゆる無症状者や、罹患していてもデータに載らない人たちがいるということは、それすなわち感染者や超軽症の罹患者と我々はもう何度も複数人と接触してる可能性が高いということになります。
まあそれが判明すれば感染率の低さがわかるので、どう転んでも明るいニュースにしかならないのですが。
（実際、私の知り合いの先生が感染しましたが、同居してるご家族誰も感染しなかったそうです）
少し熱が出てる程度で、実はさほど感染しないとなると、そりゃ一般の方の場合全員が大人しく自宅待機するとは思えません。
仕事に行く人、飲みに行く人などもいることでしょう。
日本の施策
ご存知のように、日本の新型コロナ対策はクラスター潰しです。
感染者と判明したら、徹底的に濃厚接触者を追跡し、自宅待機させます。
濃厚接触者の濃厚接触者も・・・・です。
濃厚接触者認定されると、過去の行動を聞かれ、接触者の連絡先を聴取されるのです。
そして濃厚接触かどうか、というのは、接触している時間もありますが、お互いマスクをしているかどうか、だそうです。
要するに、お互いマスクをしていたら濃厚接触にはならないということです。
こんな感じで実効再生産数を下げようというのが日本のやり方です。
賛否両論あるでしょうが、我々にその方法を変える力がない以上、そこは諦めなければいけない現実なのです。
治療院が取るべき新型コロナウィルス感染症対策とは
さて、無症状感染者や軽症で行政が把握していない罹患者がいて、その彼ら彼女らがあなたの治療院に通院していたとします。
発症したり、症状がきつくなったり途中で怖くなったりして〝行政が把握する新型コロナウィルス感染症罹患者〟となった場合に行政の追跡の手はあなたの治療院に伸びてきます。
もし、あなたがマスク反対派だったとします。
「マスクなんて感染予防にならないよ」と主張し、患者さんにもそれを伝え、マスク苦しいからうちでは外していいよと言っていたとします。
気持ちはわかります。
論理的に考えるなら、マスクするのは発症者であって、健常者ではありません。
もし新型コロナウィルスが空気感染するならば、最近出回ってる通気性の良いマスクなどゴミ以下です。笑
しかし、です。
もしあなたの院で、院長であるあなたと、スタッフ、そして患者さん全員がマスクを外していたとして、通院している患者さんが〝行政が把握する新型コロナウィルス感染症罹患者〟になったとします。
保健所から院に電話がかかってきます。
すでに患者さんからの聴取で、濃厚接触者であることはバレてしまっています。
〇月〇日から〇月〇日までの受診者リスト出せ、と言われるのは目に見えています。
その期間中に受診された患者さん全員に保健所から電話・・・・
これはもう立派な営業妨害レベルだということはおわかりいただけるかと思います。
「うちは患者さんに信頼されてるから〜」
そう主張される先生もおられることでしょう。
人はカンタンに裏切ります。
特に、ウィルスのような目に見えないものの恐怖は、無知な一般人からすると相当なものです。
これが地方、要するに田舎となると、もっと大変。
単に〝行政が把握する新型コロナウィルス感染症罹患者〟が患者さんの中にいただけなのに、下手するとクラスターになったとか、院長がウィルスまき散らしたとか、そういう根も葉もないことを言われるリスクはゼロではありません。
柔道整復師、鍼灸師、あん摩マッサージ指圧師であれば、それぞれの施術所を開設し保健所に届け出てるなら、衛生基準を満たしているので、施設、設備に関してはクリアできます。
となれば、あとはお互いマスクをしているかどうかだけ、ということになります。
そう、マスクに対する考え方は別として、日本の施策から逃れ、業務妨害のようなことをされたくないのであれば、来院時に患者さんにアルコールによる手指消毒をお願いし、お互いマスク着用で治療がベストなのです。
問題は無資格院ですね。
無資格者の方々も、治療技術を熱心に勉強される方や、解剖学を勉強される方もおられ、資格を持っていても努力していない先生に比べると全然良い治療家もいるのですが、治療には直接関係ない公衆衛生学を履修している人は少ないですし、そもそも衛生基準など一切関係なく院を作っておられるので、濃厚接触対策をかなりしっかりしてないとヤバいと思っていただいたほうがいいでしょう。
もし今後緊急事態宣言が出た場合どうするべきか
さて、次は緊急事態宣言についてです。
次これ発令したらもう経済終わるのはわかってるわけで、政府として出すかどうかってのはわかりませんが、テレビだけを信じる国民が多い日本では、論理的に正しい施策を取るかどうかは未知数という悲しい状態であることは否定できません。
これについては、国家資格をお持ちの先生が、保健所に開設届を出した施術所をやっているならば、以前も自粛対象外でしたので、濃厚接触対策をしながら受付するというのはOKでしょう。
無資格者の院は思いっきり自粛対象です。
前の宣言のときも一部魔女狩りのように「整体院が営業してる」と言われていました。
さてもし次に宣言が出されたらどうなるでしょうか？
まず、前に宣言が出されたときよりも、みんなストレスがたまっています。
そして、いくら受付可能とはいえ、有資格者の先生の院も売上が落ちる先生もおられます。
一般の方がストレスをためたとき、正義という暴力を振るうのは災害時のようなときから、しょーもない芸能人の不祥事等のバッシングを見てもあきらかですし、結局一度もクラスターにならなかったパチンコ屋バッシングは記憶に新しいです。
次は無資格院バッシングにならないとは限りません。
行政の言うこと聞くか、闇営業するならせめて濃厚接触対策をしっかりしておかなければ相当ヤバい橋を渡ることになりそうです。
医療人なら正しく感染対策を！
前の緊急事態宣言のときに驚いたのが、自粛対象外であるはずの国家資格者が自粛してしまっているということでした。
いやいや、行政がわざわざ僕らの業種の名前まで入れたリストを公開してくれたにも関わらず、何をやってんねんって話です。
コロナウィルスそのものはとても弱いウィルスです。
石鹸で手を洗うだけでもかなり感染力は落ちるのは周知の事実。
病気や治療のガイドラインも、もはや厚労省が発表しております。
医療人なら、医療人らしい情報収集をして、そして自分のポリシーと院の経営とのバランスを考えて、院としてどういう施策を取っていくかをしっかりと考え、実行すべきではないでしょうか。
まとめ
厚労省内部でも、どうも新型コロナを５類にするか２類で継続するかは意見が割れているような気がします。
というのも、５類にすると言ったのにすぐに来年１年２類だと言ってみたりと混乱しているような気がするからです。
そうなってくると、我々治療院がいちいち厚労省を含む行政に振り回されないように、なおかつ、行政の施策に真っ向から反抗するのではなく、ある程度は従ってるふりをしながら、濃厚接触者の追跡から逃れるようにしておいたり、消毒換気の徹底をしておいたりする必要があるということになります。
また、自分自身が感染するリスクもゼロではないため、１ヶ月くらいは院を閉めても大丈夫なだけの内部留保を用意しておく、もしくは他の事業を作って院を閉めてもある程度収益があるようにしておく必要があるかと思います。
ぜひこれを機に色々と院経営を見直してみてはいかがでしょうか？
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